不妊治療助成金制度は高度な不妊治療を受ける人のために治療の
費用の一部を補ってくれる制度です。
ただし、
初期の一般不妊治療では保険診療の範囲内ですから、３割負担で済みます。
一回の治療費は数千円程度のことが多いのです。
タイミング療法やHMG-HCG（FSC-HCG）療法までは保険が適用になります。
上手く利用して治療費の負担と、もし成功しなかった時の精神的な負担を軽くしましょう。
不妊治療助成金制度は自治体によって若干の差はありますが、
大体は同じ条件で受ける事が出来ます。
細かい事は自治体によって代わることもありますので
事前に確認するようにしてください。
特定不妊治療は1度の体外受精や顕微授精で
50万円くらいの費用がかかる訳ですから普通の家庭では、
かなりの負担になっている事でしょう。
ずいぶん前から国が老人医療費がとか、小子化対策がと言う割には対応が
遅すぎたのではとも思われますが、
これから不妊治療を行う人は是非参考にして下さい。
もう少し詳しくお話しますと、
少子化対策の一環として国と自治体が半分ずつ
特定不妊治療（IVF(体外受精)及びICSI(顕微受精)）を受けた夫婦に対し、
経済的な負担の軽減を図るため、
治療に掛かる費用の一部に助成金を支払う制度の事です。
一般不妊検査・治療・人工授精(AIH)を対象にしている自治体もあります。
あなたの町の自治体の不妊治療助成金制度を参考にして下さいね。
不妊治療にかかる費用は、通常医療行為の場合は保険が適応される事例と、
全く保険が適応されない事例があります。
体外受精や顕微授精といった高度な医療行為を受ける場合には
保険外治療となります。
そのために不妊治療を断念せざるをえない人も多くいらっしゃるはずです。
是非 不妊治療助成金を利用して、明るい未来の人生設計を計画してください。
不妊治療助成金を受けるには
不妊治療助成金制度を受ける条件としては
・申請日現在、申請する都道府県に住所があること。
夫婦の住所が異なる場合は、所得額の多い方の都道府県での
申請になるようです。ご確認下さい。
・法律上の婚姻をしている夫婦。
事実婚は対象になりません。
・特定不妊治療以外の治療法によって妊娠の見込みがないか
又は極めて少ないと医師に診断されている人。
・指定医療機関で特定不妊治療を受けた人。
・夫婦合わせて前年の所得の合計額が７３０万円未満であること。
・同年度に２回（治療一回につき１０万円まで）助成を受けてない事。
・過去に５年度（期間が連続している必要なし）に渡り、女性を受けてない事。
不妊治療助成金の対象治療及び、費用としては
対象となる治療は
体外受精・顕微授精だけが対象となります。
不妊治療助成金・金額
1回の治療に付き10万円を限度に、1年度で2回まで助成を受ける事ができます。
1夫婦についての助成は通年で5年を超えない事
・申請日現在、申請する都道府県に住所があること。
夫婦の住所が異なる場合は、所得額の多い方の都道府県での
申請になるようです。ご確認下さい。
・法律上の婚姻をしている夫婦。
事実婚は対象になりません。
・特定不妊治療以外の治療法によって妊娠の見込みがないか
又は極めて少ないと医師に診断されている人。
・指定医療機関で特定不妊治療を受けた人。
・夫婦合わせて前年の所得の合計額が７３０万円未満であること。
・同年度に２回（治療一回につき１０万円まで）助成を受けてない事。
・過去に５年度（期間が連続している必要なし）に渡り、女性を受けてない事。
不妊治療助成金の対象治療及び、費用としては
対象となる治療は
体外受精・顕微授精だけが対象となります。
不妊治療助成金・金額
1回の治療に付き10万円を限度に、1年度で2回まで助成を受ける事ができます。
1夫婦についての助成は通年で5年を超えない事
不妊治療助成金・必要書類
○提出書類
・不妊治療費等証明書（指定の医療機関で発行）
・戸籍謄本
・住民票
・夫・妻それぞれの所得証明
・指定医療機関の領収書
○持参する物
・印鑑・健康保険証
・通帳
○申請期間
・4月1日～3月31日
各都道府県によって違いますが 1回の治療事に年度内に申請するのが原則で す。自分の都合で申請しないようにしましょう。
○申請先
・市役所・保健所
各都道府県によって違います
・不妊治療費等証明書（指定の医療機関で発行）
・戸籍謄本
・住民票
・夫・妻それぞれの所得証明
・指定医療機関の領収書
○持参する物
・印鑑・健康保険証
・通帳
○申請期間
・4月1日～3月31日
各都道府県によって違いますが 1回の治療事に年度内に申請するのが原則で す。自分の都合で申請しないようにしましょう。
○申請先
・市役所・保健所
各都道府県によって違います
不妊治療助成金を受け取るまでの流れ
不妊治療助成金の申請方法から助成金の還付までの流れを紹介します。
必要書類を揃える
病院からの証明書や領収書、勤務先の給与証明、市役所で、謄本、住民票などを用意しましょう。
○必要書類
・不妊治療費等証明書（病院より）
・戸籍謄本
・住民票
・夫・妻の所得証明
・病院の領収書
○持参する物
・印鑑・保険証
・預金通帳（助成金は通帳に還付されることが多いです）
不妊治療費助成事業申請書に記入して、必要書類と一緒に申請窓口に提出します。
提出後 各自治体で申請書類を審査します。
交付の決定が決まれば交付決定通知書により通知がきます。
○不妊治療費助成金の支給
不妊治療費助成金の申請者の指定の口座に振り込みされます。
提出する書類がたくさんあって、揃えるのが大変かも知れませんが、
住民票や謄本は不妊治療費助成金の申請時に取る事が出来ます。
病院の書類もいつもあなたが通院している病院だから大丈夫ですよね。
きっと不妊治療を行う病院も慣れたものでしょうから。
各自治体によっては指定の病院に限定する場合がありますので
あらかじめ確認しておきましょう。
必要書類を揃える
病院からの証明書や領収書、勤務先の給与証明、市役所で、謄本、住民票などを用意しましょう。
○必要書類
・不妊治療費等証明書（病院より）
・戸籍謄本
・住民票
・夫・妻の所得証明
・病院の領収書
○持参する物
・印鑑・保険証
・預金通帳（助成金は通帳に還付されることが多いです）
不妊治療費助成事業申請書に記入して、必要書類と一緒に申請窓口に提出します。
提出後 各自治体で申請書類を審査します。
交付の決定が決まれば交付決定通知書により通知がきます。
○不妊治療費助成金の支給
不妊治療費助成金の申請者の指定の口座に振り込みされます。
提出する書類がたくさんあって、揃えるのが大変かも知れませんが、
住民票や謄本は不妊治療費助成金の申請時に取る事が出来ます。
病院の書類もいつもあなたが通院している病院だから大丈夫ですよね。
きっと不妊治療を行う病院も慣れたものでしょうから。
各自治体によっては指定の病院に限定する場合がありますので
あらかじめ確認しておきましょう。
不妊治療助成金 Ｑ＆Ａ
Ｑ１ 人工授精も対象になりますか？
Ａ１ 体外受精または顕微授精以外の治療については対象になりません。
Ｑ２ 配偶者の扶養に入っていて所得がありません｡
所得証明書は提出しなくてもいいですか？
Ａ２ 所得がない証明が必要になります。
この場合、住民税非課税証明書をご提出ください。
Ｑ３ ２１年３月に採卵をして２１年４月に胚移植、
妊娠確認検査をしました。治療期間が年度を
またがっているのですが、どちらの年度で申請できますか？
Ａ３ 治療が終了した日の属する年度になりますので、
２１年度の申請となります。
Ｑ４ 採卵したが受精卵が得られず、胚移植ができませんでした。
この場合、対象になりますか？
Ａ４ 医師の判断による中止と考えられますので対象になります。
Ｑ５ 採卵したが、ＯＨＳＳ（卵巣過剰刺激症候群）と診断され、
胚移植ができませんでした。
治療の中止として助成の対象になりますか？
Ａ５ 採卵・受精後、胚を凍結し、母体の状態を整えるために
１～３周期の間隔をあけた後に胚移植を行うとの治療方針に基づいて
別周期に治療をされる場合には、胚移植までを一連の
治療としますので、胚移植後にご申請ください。
Ｑ６ 助成の対象となる治療費用の範囲は？
Ａ６ 治療期間内の保険適用外の治療分で、
採卵準備のための投薬や注射、採卵、
胚移植の処置費、妊娠確認検査費用などです。
なお、特定不妊治療に関連しない入院費、食事療養費、
凍結された精子・卵子・受精胚の管理料（保存料）、
文書料は助成の対象としません。
Ｑ７ 医療機関での妊娠確認検査を希望しないのですが、
妊娠確認検査をしないと申請できませんか？
Ａ７ 原則として１回の治療期間は、
採卵準備のための投薬開始から妊娠確認日
（妊娠の有無は関係ありません。）、または医師の判断により
やむを得ず治療を中止した時点までとしていますが、妊娠確認検査を
希望しない場合には、例外として胚移植までを治療期間として
ご申請いただいても差し支えありません。
Ｑ８ 都外の医療機関で治療を受けたのですが、対象になりますか？
Ａ８ 所在する道府県・指定都市・中核市において、
指定医療機関となっていれば対象になります。
Ｑ９ 申請してから助成金が振り込まれるまでどのくらいかかりますか？
Ａ９ 書類不備がなければ約２ヶ月後に承認通知書を発送し、
その1ヵ月後に振込を行います。
なお、振込のご連絡はしておりませんので、通帳等でご確認ください。
Ｑ１０ 助成金を受けた場合、
確定申告の医療費控除は受けられなくなるのでか？
Ａ１０ 1年間にかかった医療費から助成金額を差し引いたものが
医療費控除の対象になリます。
Ｑ１１ 昨年1年間は海外にいました。所得の証明は、
何を提出すればよいですか？
Ａ１１ 海外での所得は、計算の対象外になります。
そのため、海外にいた証明（戸籍の附票等）を御提出下さい。
Ｑ１２ 確定申告は電子申請したので税務署の受付印がありません。
どうしたら良いですか？
Ａ１２ 国税電子申告・納税システム（ｅ－Ｔａｘ）から受信通知（申告等の
内容のほかに受付番号、受付日時が表示されます）を印刷の上、
確定申告書に添付して提出してください。
東京都福祉保健局 特定不妊治療助成Ｑ＆Ａより
Ａ１ 体外受精または顕微授精以外の治療については対象になりません。
Ｑ２ 配偶者の扶養に入っていて所得がありません｡
所得証明書は提出しなくてもいいですか？
Ａ２ 所得がない証明が必要になります。
この場合、住民税非課税証明書をご提出ください。
Ｑ３ ２１年３月に採卵をして２１年４月に胚移植、
妊娠確認検査をしました。治療期間が年度を
またがっているのですが、どちらの年度で申請できますか？
Ａ３ 治療が終了した日の属する年度になりますので、
２１年度の申請となります。
Ｑ４ 採卵したが受精卵が得られず、胚移植ができませんでした。
この場合、対象になりますか？
Ａ４ 医師の判断による中止と考えられますので対象になります。
Ｑ５ 採卵したが、ＯＨＳＳ（卵巣過剰刺激症候群）と診断され、
胚移植ができませんでした。
治療の中止として助成の対象になりますか？
Ａ５ 採卵・受精後、胚を凍結し、母体の状態を整えるために
１～３周期の間隔をあけた後に胚移植を行うとの治療方針に基づいて
別周期に治療をされる場合には、胚移植までを一連の
治療としますので、胚移植後にご申請ください。
Ｑ６ 助成の対象となる治療費用の範囲は？
Ａ６ 治療期間内の保険適用外の治療分で、
採卵準備のための投薬や注射、採卵、
胚移植の処置費、妊娠確認検査費用などです。
なお、特定不妊治療に関連しない入院費、食事療養費、
凍結された精子・卵子・受精胚の管理料（保存料）、
文書料は助成の対象としません。
Ｑ７ 医療機関での妊娠確認検査を希望しないのですが、
妊娠確認検査をしないと申請できませんか？
Ａ７ 原則として１回の治療期間は、
採卵準備のための投薬開始から妊娠確認日
（妊娠の有無は関係ありません。）、または医師の判断により
やむを得ず治療を中止した時点までとしていますが、妊娠確認検査を
希望しない場合には、例外として胚移植までを治療期間として
ご申請いただいても差し支えありません。
Ｑ８ 都外の医療機関で治療を受けたのですが、対象になりますか？
Ａ８ 所在する道府県・指定都市・中核市において、
指定医療機関となっていれば対象になります。
Ｑ９ 申請してから助成金が振り込まれるまでどのくらいかかりますか？
Ａ９ 書類不備がなければ約２ヶ月後に承認通知書を発送し、
その1ヵ月後に振込を行います。
なお、振込のご連絡はしておりませんので、通帳等でご確認ください。
Ｑ１０ 助成金を受けた場合、
確定申告の医療費控除は受けられなくなるのでか？
Ａ１０ 1年間にかかった医療費から助成金額を差し引いたものが
医療費控除の対象になリます。
Ｑ１１ 昨年1年間は海外にいました。所得の証明は、
何を提出すればよいですか？
Ａ１１ 海外での所得は、計算の対象外になります。
そのため、海外にいた証明（戸籍の附票等）を御提出下さい。
Ｑ１２ 確定申告は電子申請したので税務署の受付印がありません。
どうしたら良いですか？
Ａ１２ 国税電子申告・納税システム（ｅ－Ｔａｘ）から受信通知（申告等の
内容のほかに受付番号、受付日時が表示されます）を印刷の上、
確定申告書に添付して提出してください。
東京都福祉保健局 特定不妊治療助成Ｑ＆Ａより
不妊治療について
不妊治療を行う時に気になるのが費用のことですよね。
これまで経験がない場合、どれくらいのお金がかかってしまうのか？
不安になると思います。
不妊治療の場合、一般的な不妊の初期治療では保険診療の範囲内ですから、
３割負担で済みます。一回の治療費はおおむね数千円程度です。
タイミング療法やHMG-HCG（FSC-HCG）療法までは保険が適用になります。
ＨＭＧーＨＣＧ療法というのは、卵胞期（排卵前）に卵胞刺激ホルモンを注射することで卵胞を育てて、卵胞が大きくなったら排卵刺激ホルモンを注射して卵を排卵させる治療法です。
一方 タイミング療法と言うのは 排卵周期を基礎体温表で測りながら排卵の時期を予測して、その時に性行為を持つことにより妊娠に至るという治療法です。
ここまでが 一般的な初期の不妊治療です。
しかし、そこから進んで高度生殖医療（人工授精や体外受精）を受けることになると、保険診療ではなくなり自由診療になります。
各医療機関によってその費用は違います。人工授精で１～３万円程度、体外受精の場合は20万円～60万円ぐらいの幅があるのが現状です。
これまで経験がない場合、どれくらいのお金がかかってしまうのか？
不安になると思います。
不妊治療の場合、一般的な不妊の初期治療では保険診療の範囲内ですから、
３割負担で済みます。一回の治療費はおおむね数千円程度です。
タイミング療法やHMG-HCG（FSC-HCG）療法までは保険が適用になります。
ＨＭＧーＨＣＧ療法というのは、卵胞期（排卵前）に卵胞刺激ホルモンを注射することで卵胞を育てて、卵胞が大きくなったら排卵刺激ホルモンを注射して卵を排卵させる治療法です。
一方 タイミング療法と言うのは 排卵周期を基礎体温表で測りながら排卵の時期を予測して、その時に性行為を持つことにより妊娠に至るという治療法です。
ここまでが 一般的な初期の不妊治療です。
しかし、そこから進んで高度生殖医療（人工授精や体外受精）を受けることになると、保険診療ではなくなり自由診療になります。
各医療機関によってその費用は違います。人工授精で１～３万円程度、体外受精の場合は20万円～60万円ぐらいの幅があるのが現状です。
体外受精の費用は何故高いのか？
特定不妊治療の中でも 特に体外受精についてです。
次の点はよく理解してください。
高度生殖医療というのは「自由診療」であり、健康保険が使えないということ。
すべてが「自費扱い」になってしまうのです。
ご存知ですよね？ 自由診療って
自由診療というのは寿司屋でいう「時価」です。
ですので全ての病院で一律なのではなく、
クリニックの状況や考え方で値段が大きく変わってくることがあります。
同じ体外受精でも100万円以上かかるクリニックもあれば、
大学病院のように10万円台でできるところもあるのはこのためです。
体外受精での料金の事ですが、
体外受精の料金で気をつけなけばらないポイントが２つあります。
一つは
「検査費用と薬剤費を料金表の中に明確に書いていないところが多い」
という事です。
当然ですが、これは悪意を持ってそのようにされているのではありません。
検査費用も薬剤費も人によって 行う検査や薬の量が違うから
一概に書けないというのが本音です と言うか 事実です。
そして二つ目は、
「培養技術の部分で凍結卵にしなければならない時の凍結費用や卵のう化（殻を取り除く）を促進するハッチングの費用」も人によって行ったり、行わなかったりするため。この部分も場合によっては費用にかかる訳です。
つまり 体外受精をする時には基本費用以外に、上記の費用を上乗せして考えなければならないということです。
患者さんは表示の金額だけをそのまま信じて、治療に望む方が多いのです。
そうすると「こんなにかかったのか！」と驚いてしまうわけです。
クリニックで料金の話になったら、次のように話されてみてはいかがですか？
「先生 まず総額でいくら位かかる可能性がありますか？」
「それ以上の費用が掛かる可能性がありそうですか？」
「それ以上掛かる場合の費用の内訳はどうなっているのですか？」
ホムページなどに載っている費用と差があるときは
「先生？ 何故ホームページの表示金額とこんなに違いがあるのでしょうか？」
高度生殖医療の場合などは
「先生の署名の入った 見積をいただけますか？」
以上などを参考にされて しっかりと納得の行く説明を受けた上でサインを！！
再度お伝えしますが、
人工授精や体外受精を受ける前に一般不妊治療を行います。
その場合はほとんどが保険診療になりますので
治療費も薬剤費も３割負担で済みます。
よって、そんなに高い治療費がかかることはありません。
次の点はよく理解してください。
高度生殖医療というのは「自由診療」であり、健康保険が使えないということ。
すべてが「自費扱い」になってしまうのです。
ご存知ですよね？ 自由診療って
自由診療というのは寿司屋でいう「時価」です。
ですので全ての病院で一律なのではなく、
クリニックの状況や考え方で値段が大きく変わってくることがあります。
同じ体外受精でも100万円以上かかるクリニックもあれば、
大学病院のように10万円台でできるところもあるのはこのためです。
体外受精での料金の事ですが、
体外受精の料金で気をつけなけばらないポイントが２つあります。
一つは
「検査費用と薬剤費を料金表の中に明確に書いていないところが多い」
という事です。
当然ですが、これは悪意を持ってそのようにされているのではありません。
検査費用も薬剤費も人によって 行う検査や薬の量が違うから
一概に書けないというのが本音です と言うか 事実です。
そして二つ目は、
「培養技術の部分で凍結卵にしなければならない時の凍結費用や卵のう化（殻を取り除く）を促進するハッチングの費用」も人によって行ったり、行わなかったりするため。この部分も場合によっては費用にかかる訳です。
つまり 体外受精をする時には基本費用以外に、上記の費用を上乗せして考えなければならないということです。
患者さんは表示の金額だけをそのまま信じて、治療に望む方が多いのです。
そうすると「こんなにかかったのか！」と驚いてしまうわけです。
クリニックで料金の話になったら、次のように話されてみてはいかがですか？
「先生 まず総額でいくら位かかる可能性がありますか？」
「それ以上の費用が掛かる可能性がありそうですか？」
「それ以上掛かる場合の費用の内訳はどうなっているのですか？」
ホムページなどに載っている費用と差があるときは
「先生？ 何故ホームページの表示金額とこんなに違いがあるのでしょうか？」
高度生殖医療の場合などは
「先生の署名の入った 見積をいただけますか？」
以上などを参考にされて しっかりと納得の行く説明を受けた上でサインを！！
再度お伝えしますが、
人工授精や体外受精を受ける前に一般不妊治療を行います。
その場合はほとんどが保険診療になりますので
治療費も薬剤費も３割負担で済みます。
よって、そんなに高い治療費がかかることはありません。
このサイトについて及びプライバシーポリシー
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不妊治療というものは、大変 高額な治療費がかかります。
ご夫婦にとっては心身の負担や経済的な負担も少なくないものです。
体外受精や顕微授精などは医療保険の適応外で、高額な費用が
かかるものです。まして 妊娠の確立も非常に低く ある意味賭けのような
ところもあります。
でも どうしても子どもが欲しいと切実に願われるご夫婦の
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